ターニング・ポイント

正確には、４月27日のバーナンキ議長による記者会見から市場が大きく舵を切り出した。そして、先週末に発表された米国雇用統計でそれを裏付ける形になったが、超金融緩和の出口戦略が見え隠れを示す形となった。6月末には完全にQE3はなくなり、投資家の目は運用先探しに躍起だ。確実に、商品・新興国から米国大型株・ハイイールド債に目が移ってしまった。先週から商品・新興国からの逆回転が始まった。波にさらわれてしまう投資家も出てくることになろうが、原油動向を含めたマーケットの動きと夏にかけての財政再建策から目を離せなくなった。

既に新興国株式は昨年後半から下げているが、それに拍車をかけそうだ。株価指数の実績ベースでいくと、インド>香港>上海の順に悪い。アジアの成長シナリオに一旦調整がくることになろうが、それがバブル崩壊にまで到達するかどうか、興味深いところだ。中国は何立って、外貨準備が世界一で、これを蝕むほどの崩壊があるかどうか、状況を注視する必要があろう。